DX人材は、企業のデジタル化を推進するうえで欠かせない存在です。しかし、DXにおいてどのような職種が必要であり、どのようにDX人材を採用・育成すべきなのかを理解している方は多くありません。

あらゆる業界において、DXの重要性は叫ばれているものの、DX人材についての理解はそれほど進んでいないのが現状です。

この記事では、DX人材の定義や職種、DX人材の育成・採用方法について解説します。

DX人材とは

DX人材とは、デジタルトランスフォーメーションを推進するスキルをもった人材を指します。

DX人材には、デジタル技術に関する知識や理解はもちろん、DXプロジェクトに携わった経験、プロジェクトをリードする能力なども求められます。

経済産業省の「DX人材」の定義

経済産業省では「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」を設けており、DX人材について以下のように定義しています。

• DX推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材
• 各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DXの取り組みをリードする人材、その実行を担っていく人材

IT人材とDX人材の違い

IT人材とDX人材は混同されがちですが、それぞれ役割が異なります。IT人材とは、インフラエンジニアやコーダー、WebデザイナーやWebディレクターなど、ITに関連するスキルをもった人材を指すのが一般的です。

一方、DX人材は企業におけるデジタル化を推進できる人材を指します。「IT人材」という広い定義の中に「DX人材」が含まれると認識しておきましょう。

IPAが定義するDX人材の7職種

IPA（情報処理推進機構）では、DX人材になりうる職種として以下の7つをあげています。

• プロダクトマネージャー
• ビジネスデザイナー
• テックリード（エンジニアリングマネージャー/アーキテクト）
• データサイエンティスト
• 先端技術エンジニア
• UI/UXデザイナー
• エンジニア/プログラマー

以下では、それぞれの職種について詳しく解説します。

プロダクトマネージャー

プロダクトマネージャーとは、企業の商品やサービスについて責任を負うマネジメント職です。開発からマーケティング、アフターサポートまで、あらゆるフェーズで顧客満足度と利益を重視してプロジェクトを主導する役目を担っています。

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーとは、デジタルビジネスの企画や推進を担当する職種です。Webデザイナーのようなクリエイティブ職ではありませんが、事業自体をデザインする役目からデザイナーと名付けられています。

企画提案の能力をはじめ、ファシリテーションや事業推進などのリード力も求められます。

テックリード（エンジニアリングマネージャー/アーキテクト）

テックリードとは、DXに関連するシステムの設計から実装を担うエンジニアチームのリーダーです。テックリードは単なるエンジニア職ではなく、システムの設計から実装方法の検討、開発のタイムラインやチーム全体の管理までを一任されます。

テックリードには、実務に関する知識やノウハウのほか、対外的な折衝スキル、経営的な視点なども必要です。

データサイエンティスト

データサイエンティストとは、データの分析や解析に特化したエンジニア職です。DXにおいてはビッグデータを扱うケースが多く、データサイエンティストによる統計解析が必須です。

デジタル化が進むと、膨大な量のデータが取得できる一方、集めたビッグデータをデータベース上で管理して事業に活用しなければ意味がありません。そのため、ITとビジネスのスキルをあわせもったデータサイエンティストが求められます。

先端技術エンジニア

先端技術エンジニアとは、AIをはじめとする先端技術を活用できるエンジニア職です。AIだけではなく、Web3.0やブロックチェーンなどに対応できるエンジニアも先端技術エンジニアに含まれます。

近年、大幅に需要が増加している職種の一つであり、技術的な知識や開発ノウハウのほか、専門分野についての最新情報をつねにキャッチアップする努力が必要です。

UI/UXデザイナー

UI/UXデザイナーとは、フロントエンドのデザインを設計するデザイナー職です。Webデザイナーのうちの一つであり、ユーザー体験を意識して、デザインや仕様を検討するスキルが求められます。

一般的には顧客向けのUI設計を担当しますが、DX人材としてのUI/UXデザイナーは社内システムのUIを最適化する役目を担うケースもあります。また、顧客向けのデジタルサービスのUI/UXを改善することによって、顧客満足度の向上にも貢献できるでしょう。

エンジニア/プログラマー

エンジニア/プログラマーとは、システムの開発や保守を担当するエンジニア職です。とくにDX支援におけるエンジニアリング・プログラミングでは、業種ごとのビジネスの特性を理解したうえで適切にデジタル化を図る能力が求められます。

そのため、開発技術や言語に関する知識は前提として、DX推進の実績をもったエンジニア/プログラマーが重宝されます。

DX人材不足を解決する方法

近年では、DXに力を入れる企業が増えている一方、デジタル人材の数は不足しています。とくに実績をもった人材に限定すると、あらゆる業界においてDX人材不足は深刻な状況です。

そこで企業がDX人材の不足を解決する方法としては、以下の2つがあります。

• DX人材を育成する
• DX人材を採用する

以下では、それぞれの方法について解説します。

DX人材を育成する

DX人材には、デジタル技術に関する知識だけではなく、自社の事業に対する理解も求められます。そのため、すでに社内で一定の経験を積んでいる社員のなかから、DX人材を育成するのは効率的な方法です。

まずは社内で適性をもった人材を選定したうえで、本人の意向を確認してからDX人材としての育成を開始します。ベースとなる知識やノウハウをもっていたとしても、DX人材として活躍するには新たなスキルセットが求められるため、本人に前向きな意思がなければやりとげられません。

DX人材を採用する

社内の人材を育成するだけのリソースが確保できない場合、DX人材を採用する方法があります。

新卒や第二新卒などのポテンシャル採用、スキルをもった人材のキャリア採用がありますが、DX人材を獲得する場合はキャリア採用がおすすめです。理由としては、DXに関するポテンシャルや適性を評価しづらいうえ、DX人材を育成する体制の整備が難しいことがあげられます。

また、キャリア採用においては、正社員や派遣社員を雇用したり、業務委託で依頼したりする方法があります。ただし、正社員や派遣社員を雇用する際のコストは、給与の1.5〜3倍程度ともいわれており、コストを抑えてプロフェッショナル人材を獲得するには業務委託がおすすめです。

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DX人材に向いている人

DX人材の育成や採用において、どんな人材を選ぶべきかというのも重要なポイントです。

世の中にはさまざまな職種がありますが、求められるマインドセットやスキルはそれぞれ異なります。そのため、DX人材に向いているかどうかを見定めたうえで、育成や採用に踏み切るべきです。

以下では、DX人材に向いている人の特徴について解説します。

周囲を巻き込んで動ける

DX化を推進するうえでは、周囲を巻き込んで動く力が必要不可欠です。チームメンバーや部署内はもちろん、他部署を含めて全社で動いていかなければいけません。

デジタルに理解があるメンバーだけではなく、DXに前向きではない社員もプロジェクトに参画してもらえるよう働きかけられる折衝能力が求められます。

課題を発見できる

DXにおいては、ただデジタル化させるのではなく、業務課題を明確化したうえで課題解決に向けたデジタル活用を検討することが大切です。

また、DXを進めるなかで新たな課題にぶつかるケースも少なくありません。課題の本質を理解して解決への糸口を探る能力は、DX人材になくてはならない素養といえるでしょう。

知的好奇心が強い

DX担当者は、デジタルに関して幅広い知識をもっている必要があります。とくにデジタル分野は技術の進歩が速く、新しい情報へのアンテナを張っておかないとキャッチアップできません。

そのため、先端技術を用いてデジタル化を推進するには、さまざまな情報を深く収集する知的好奇心が求められます。

チャレンジ精神をもっている

DX化は、既存の体制やサービスを壊して、デジタル化を実現することでもあります。そのため、既成概念にとらわれず、新たなものを生み出すチャレンジ精神が必須です。

また、デジタルによって課題を解決することは、けっして簡単ではありません。困難な状況にあっても、諦めずにデジタル化をやりとげようとするチャレンジ精神が大切です。

DX人材の育て方

DX人材を育成するには、3つのフェーズに分けて考えるのがポイントです。

• スキル・マインドセットを身につける
• OJTで実践的な能力を習得する
• コネクションを構築する

以下では、それぞれのフェーズについて解説します。

スキル・マインドセットを身につける

DX人材は企業におけるデジタル化をリードしていく役目を担います。そのため、全社をリーダーやエキスパートに求められるスキル・マインドセットを身につける必要があります。

DX人材にはどんなスキルが必要？おすすめの資格やスキルマップの制作ツールも紹介

OJTで実践的な能力を習得する

DX人材には内面的な素養だけでなく、実践的な能力も求められます。座学やOJTを通して、段階的にDX人材としての能力を習得していくこともポイントです。

即座にDX人材として独り立ちすることはできないため、社内の研修体制を整備する必要があるでしょう。

コネクションを構築する

DX人材として活躍していくうえでは、社内外に情報交換ができるようなネットワークを構築しておくことも必須です。

DXにおいては、各分野の最新情報へのキャッチアップが欠かせないため、イノベーティブな着想を得られるような情報交換の機会を設けることが大切です。

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多くの企業は、将来の成長のために優秀なDX人材が必要だと感じているはずです。しかし、DX人材の採用が難しいこともあり、苦戦している担当者も多いでしょう。

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