近年さまざまな企業がDX推進に取り組んでいますが、自社にあったDX人材が採用できず悩んでいる企業も多いようです。とくに多いのは、以下のような悩みです。

• そもそもDX人材からの応募が集まらない
• 選考は進んでも、採用するまでにはいたらない
• DX人材の採用を成功させるためのポイントを知りたい

DX人材の採用においては、ターゲットを明確化したうえで適切なプラットフォームを利用するのがポイントです。

この記事では、DX人材の採用が難しい理由、DX人材を採用する際の注意点、おすすめのプラットフォームについて紹介します。

DX人材の採用が難しい理由

DX人材の採用が難しい理由としては、以下の2つがあげられます。

• デジタル分野のスキルをもった人材の不足
• 企業文化や組織体制の変化

それぞれの理由について詳しくみていきましょう。

デジタル分野のスキルをもった人材の不足

最大の理由は、デジタル分野のスキルをもつ人材の不足です。

AIやloTをはじめ、Webサービスの拡大を背景に、DX人材の需要が急速に高まったことが原因です。

需要の高まりにともない、DX人材を目指す人々は増えているものの、少子高齢化による労働人口の減少もあって需要とのギャップにはいまだ追いついていない状況です。

企業文化や組織体制の変化

DX人材が企業や組織の中で能力を発揮するには、企業文化や組織体制の変化が必須です。会社全体でデジタル化を推進する意識や体制がなければ、DX人材にとって働きにくい職場になってしまいます。

面接の時点で「この会社でDXを推進するのは難しい」という印象を与えてしまうと、DX人材に入社してもらうのは難しくなります。

まずは、既存の企業文化や組織体制を変化させて、DX人材が活躍できる環境をつくることが大切です。

【職種別】DX人材採用時の年収目安

人材採用を成功させるには、適切な年収を把握しておくことも大切です。職種ごとの年収目安を理解したうえで、スキルや経験などをもとに適正なオファーを提示できると入社してもらいやすくなります。

DX人材のなかにはクリエイティブやマネジメントをはじめ、さまざまな職種があり年収目安も異なります。ここでは、以下の4職種の年収目安を紹介します。

• CDO・DX推進室長
• COO・プロダクトマネージャー
• テックリード
• インフラ・セキュリティ

CDO・DX推進室長

CDO・DX推進室長とは、DX部門の総責任者です。

年収目安としては、1,000〜3,000万円ほどです。

会社の規模にもよりますが、大企業であれば年収3,000万円を超えることもあります。

あらゆる業界においてDXが進むなか、CDOやDX推進室長が担う役割は重要性を増しており、年収帯も高くなっています。

COO・プロダクトマネージャー

COO・プロダクトマネージャーとは、企画から開発、運用までの責任をもつ統括者です。

年収目安としては、350〜1,200万円ほどです。

業界によってばらつきはあるものの、IT系の企業では比較的高めに設定されています。

業務スキルのほか、業界ごとの専門知識や品質管理のノウハウの有無によっても、年収が大きく変化する職種です。

テックリード

テックリードとは、エンジニアチームのリーダーであり、他部署や別チームとの組織をつなぐ窓口です。

年収目安としては、500〜700万円ほどです。

国内の企業ではそれほど定着していませんが、より多くの企業がエンジニアリングに携わるようになると、テックリードのポジションを設ける企業も増えるはずです。

インフラ・セキュリティ

インフラ・セキュリティとは、ネットワークに関するITインフラの保守・運用業務を担当する職種です。

年収目安としては、400〜800万円ほどです。

エンジニアのなかでは、比較的経験が浅くても採用されやすい職種となっており、未経験の場合の年収目安は約300万円前後です。

DX人材を採用する際の注意点

DX人材の採用は、企業の成長に関わる重要な課題です。

自社にマッチしない人材を採用してしまうと、スムーズにDXを推進できないだけでなく、無駄な人件費が発生してしまうリスクもあります。

それではDX人材の採用に際して、どのようなことに気をつけなければならないのでしょうか。

以下では、DX人材を採用する際の注意点について解説します。

採用ターゲットを明確にする

募集をかける前に、採用したいターゲットを明確にさせましょう。

ターゲットが定まっていないと、入社後のミスマッチや採用担当者どうしの認識の違いにつながる可能性があります。

求めるスキルや経験はもちろん、働き方や思考なども含めて、具体的にイメージしておくことが大切です。

一方、条件が多くなるにつれて、すべてを満たす求職者は少なくなってしまうため、条件のなかでも優先順位をつけておくとよいでしょう。

独自の魅力で他社への差別化を図る

前述のとおり、DX人材の需要が高まるなかで、優秀な人材は企業間で引っ張りだこになっています。つまり、全体として売り手市場となっており、求職者に選ばれる企業にならなければ、優秀な人材を獲得するのは難しい状況です。

そのため、自社ならではの魅力をアピールして他社との差別化を図ることが重要です。福利厚生やワークライフバランスをはじめ、魅力的な職場をつくることが人材採用の成功につながるでしょう。

DX人材の採用方法

DX人材を確保する方法は、大きく3つに分けられます。

• 新卒採用（ポテンシャル採用）
• 中途採用（キャリア採用）
• 業務委託（フリーランス・副業ワーカー）

以下では、それぞれの方法について解説します。

新卒採用（ポテンシャル採用）

まずは、将来を見据えた新卒採用です。

即戦力の採用には向いていませんが、前職の経験がないからこそ、教えたことを素直に吸収しやすく将来を担う人材として育成できます。

とくに、今後新卒として出てくる世代はデジタルネイティブであるため、情報技術に関する理解も深めやすいはずです。

育成には一定の時間がかかりますが、中途採用に比べて採用コストや人件費も抑えられるため、メリットが大きいといえるでしょう。

中途採用（キャリア採用）

中途採用では、即戦力となる人材の採用が可能です。

他社で経験を積んでいるため、新しい会社の方針になじめないリスクはありますが、前職で培ったスキルやノウハウを持ち込んでくれる点がメリットです。

ただし、あらゆる業界においてDX人材が求められているため、優秀な人材を採用するには、それなりのコストや時間がかかるでしょう。

業務委託（フリーランス・副業ワーカー）

最近ではフリーランスや副業ワーカーへ業務委託をするケースも増えています。

業務委託のメリットは、社会保険や教育コストを抑えつつ、専門性の高い人材を即戦力として採用できる点です。

さらに、正社員募集よりも採用工程が少なく、すぐに業務にとりかかってもらえます。

企業登録や求人掲載は無料となっているため、ぜひ一度お試しください。

一方、外部のメンバーに業務を依頼するため、事業理解や情報管理には注意すべきです。

DX人材採用におすすめのプラットフォーム

近年、人材関連サービスの多様化にともない、業種や職種に特化した採用プラットフォームが登場しています。

また、幅広い人材を紹介している大手プラットフォームのなかにも、DX関連の案件に強いサービスもあります。

そのため、採用においてはプラットフォーム選びも非常に重要です。

以下では、DX人材の採用におすすめのプラットフォームについて紹介します。

JOB DESIGN

JOB DESIGNは、IT業界に特化したエージェント型マッチングサービスです。

Webマーケティングや開発をはじめ、IT業界で実績のある人材が多く登録しています。

全案件フルリモートの対応が前提となっていますが、その分全国から高いスキルをもった人材を採用できます。

企業側にはカウンセラーが丁寧にヒアリングをしたうえで、課題解決に最適な人材を紹介するサービスとなっており、はじめて人材サービスを利用する方でも安心です。

また、打ち合わせから契約締結後まで一括サポートを提供しているため、採用業務にかかる負担も軽減可能です。

doda

dodaは、業界最大級の利用者数を誇る転職求人サイトです。

IT業界にはとくに力を入れており、エンジニア採用専門の特設サイトも運営しています。

各企業には業界を熟知した専任担当がつくため、専門性を活かした情報提供や採用戦略のサポートを得られます。

さまざまな募集方法に対応しており、以下のようにニーズに応じた募集が可能です。

• 採用課題に合わせて人材を探す
• 大量に効率よく募集をかける
• 求める人材を直接ハンティングする

マイナビITエージェント

マイナビITエージェントは、株式会社マイナビが運営するIT・Webエンジニア向けの転職求人エージェントサービスです。

IT業界の企業だけでなく、他業界の社内SEなども含め、幅広い案件が募集されているのが特徴です。

各業界の実務経験をもつエージェントが多数在籍しており、業種・職種別の専門担当制となっているため、あらゆる採用課題を解決できます。

Green

Greenは、IT・Web系人材の経験者採用に特化した求人メディアです。

とくに若手経験者の採用に強く、25〜35歳の求職者が全体の60％を占めています。

また、完全成果報酬型となっているため、求人の掲載やアプローチによって費用が発生することはありません。

成功報酬も一律30～90万円ほどとなっているため、エージェントサービスなどと比べても費用を抑えられます。

Forkwell jobs

Forkwell jobsは、エンジニア採用に特化したスカウトサービスです。

求職者の年齢層は20代から30代が中心となっており、スキルと転職意欲をもったエンジニアが数多く利用しています。

求人票を簡単に作成できる機能やスカウトメールの配信をはじめ、効率よく採用が進められる仕組みが実装されています。

DX人材採用の成功事例

DX人材の採用を成功させるには、他社の成功事例をもとに採用フローを検討することが大切です。

以下では、「東京ガス」と「味の素グループ」の事例について紹介します。

【インフラ】東京ガス

東京ガスは、文理を問わず、全学部・学科を対象としてデータアナリストを採用しています。

初期配属先はデータ活用をメインとする部署としており、将来的には新規事業・課題解決・業務効率化をはじめ、さまざまな分野でDX推進を担う人材として活躍することが想定されています。

【食品】味の素グループ

味の素グループでは、年齢や経験にとらわれず、DXに適した人材を採用しています。

具体的な人材像としては、デジタル技術に長けており、デザイン思考の強い人材です。

また、DX部門の社内交流にも力を入れており、データサイエンティストとビジネスデジタルがチームの垣根を越えて、社内勉強会を開催しています。

2019年にはCDO（Chief Digital Officer）のポジションを設けて、副社長みずからCDOに就任しており、経営陣が積極的にDXを主導しています。

DX人材育成の成功事例

企業におけるDX推進が叫ばれるなか、それをリードしていく人材の育成も重要視されています。

以下では、DX人材育成の成功事例について紹介します。

【電機】ダイキン工業

ダイキン工業株式会社では、大学と連携して社内に「ダイキン情報技術大学」を開設しました。

数学・プログラミング・機械学習・AI応用など、DXに欠かせない知識を幅広く学べる環境を提供しています。

新規事業の創出や技術の高度化を目的として、事業戦略と連動した教育を実施しており、知識をもった人材の育成に注力しています。

【IT】ソフトバンク

ソフトバンクでは、経営企画本部長がファイナンスについて教えたり、営業部門リーダーがリーダー研修を実施したりと、社内認定講師制度を導入しています。

コロナ禍において「学びを止めない」ことを宣言し、研修のオンライン化、Udemyをはじめとする外部コンテンツの導入によって、学びの場を広げています。

また、事業開発人材の育成を目的として、事業プロデューサー制度を取り入れています。

制度の内容としては、DX部門と人事部門が人材要件から育成の対象者を決めて、OJTやOff-JTなどを組み合わせて適性をもった人材を育てる仕組みです。育成後にはスキル測定によってトレーニングの効果測定をしています。

【金融】みずほフィナンシャルグループ

みずほフィナンシャルグループでは、DX人材の育成と社員全体のデジタルリテラシー向上のため、オンライン学習やOJTを実施しています。

受講者のレベルに応じて取り組めるよう、覚醒段階・基礎知識習得段階・実践段階の3段階に分けて実践しており、段階的なスキルアップが可能です。

JOB DESIGNでは優秀なDX人材を募集できる

多くの企業は、将来の成長のために優秀なDX人材が必要だと感じているはずです。

しかし、DX人材の採用が難しいこともあり、苦戦している担当者も多いでしょう。

JOB DESIGNでは、カウンセラーのサポートのもと、専門性の高いDX人材を募集できます。

人材の提案・契約締結業務の代行はもちろん、その他の相談やサポートにも柔軟に対応可能です。

企業登録や求人掲載は無料となっているため、ぜひ一度お試しください。