IT人材の不足は多くの企業で問題になっており、採用担当者や経営陣はどのようにIT人材を自社に引き入れるかについて頭を悩ませています。

しかし、IT人材を新しく採用しようとしても、需要過多の市場で優秀なIT人材を引き入れるのは難しいでしょう。

そこでIT人材を育成する方向に舵を切る企業も少なくありません。

この記事では、IT人材の育成方法、人材育成において失敗しないためのポイントを解説します。

IT業界における人材不足の現状

IT業界では、慢性的な人材不足が問題となっています。

経済産業省が2019年に公表した調査結果によると、2030年には16万人〜79万人のIT人材が不足すると見込まれています。

また、DX白書2021ではプロダクトマネージャーや先端技術エンジニアをはじめ、7種のIT人材について4割以上の企業が「大幅に不足している」または「やや不足している」と回答しました。

IT人材とは？人材不足を解消する採用・育成の方法を解説

IT人材不足は人材育成によって解消できる

IT人材の不足を解決する手段としては、主に以下の2つのアプローチがあります。

1. IT人材の採用を行う
2. IT人材の育成を行う

即戦力となるようなIT人材を採用できれば、企業における人材不足は解決できます。

しかし、市場としてIT人材が足りない状況では、優秀なIT人材を採用する難易度は非常に高いといえます。

そのため、社内でIT人材を育成する方法が重要となります。

近年では、IT人材不足を解決する手段として採用から育成へのシフトが進んでおり、研修体制を整備する企業も増えています。

IT人材の育成にあたっての課題

IT人材の育成に取り組む企業が課題としてあげているのが以下の2点です。

• IT人材は流動性が高く退職しやすい
• 最新のITトレンドにキャッチアップしなければならない

IT人材の育成を検討しているのであれば、上記の課題への対処はあらかじめ考慮しておくべきでしょう。

以下では、それぞれのポイントについて解説します。

IT人材は流動性が高く退職しやすい

前述のとおり、IT人材に対する需要は年々増加している状況です。

一人前のIT人材に育成したとしても、よりよい待遇やポジションを求めて他社に転職してしまうケースもあります。

また、パソコン一つでフリーランスとして独り立ちできることもあり、力をつけたら退職して独立しようとするIT人材も少なくありません。

そのため、IT人材の育成に踏み切る前に、将来的なキャリアパスや求める待遇などを把握しておくことが重要です。

最新のITトレンドにキャッチアップしなければならない

IT業界はトレンドの変化が激しい分野です。

日々、最新の情報や最先端の技術が移り変わるため、トレンドをキャッチアップしていかなければいけません。

そのため、一人前のIT人材を育て上げたあとも、知識やノウハウのアップデートをサポートしていく必要があります。

IT人材の育成方法

IT人材を育成する際には、主に以下のような手法がとられます。

• OJT（On the Job Training）
• OFF-JT（Off the Job Training）
• eラーニング

以下では、それぞれの方法について詳しく解説します。

OJT

OJT（On Job Training）とは、実際の業務を通して、上司が部下に指導する方法です。

とくに新入社員にはOJTによる教育が行われることが多く、OJT担当を割り振ってつきっきりで育成するケースが一般的です。

業務経験をベースに学んでいくため、実践力を育てやすい点がメリットといえるでしょう。

しかし、IT人材が不足している企業では指導役となる社員がいないケースもあり、なかなか実践が難しいのも事実です。

OFF-JT

OFF-JTとは、実際の業務ではなく、座学や研修を通して育成する方法です。

外部の講師を招いて研修をしたり、理解レベルを測る試験を実施したりして、専門知識を身につける方法が一般的です。

多くの社員に対して均質化された教育を受けさせられる点がメリットです。

eラーニング

eラーニングとは、インターネットを通して、研修動画やスライドを視聴して学習する方法です。

PCやタブレットさえあれば学習できることから、時間や場所に縛られない育成方法として注目されています。

業務との両立が図りやすいだけでなく、一度に大人数が受講できる点もメリットです。

IT人材の育成を成功させるポイント

IT人材の育成を成功させるには、育成計画にもとづく取り組みが必要不可欠です。

やみくもに育成方法を模索するのではなく、事前にロードマップやスキルマップなどを作成して、計画的かつ目的をもって育成を進めることがポイントです。

ロードマップに沿って育成計画を立てる

人材育成におけるロードマップとは、求める人物像の育成にあたって、中長期的な計画をたてることです。

人材育成の計画を視覚化できるロードマップを共有することは、社内のメンバーが育成の方針や方法を理解することにもつながります。

なお、ロードマップを作成する際は、人材育成のゴールである「求めるIT人材」の明確化から始めましょう。

その後、具体的な人材育成計画を作成したうえで、どのようなアクションをしていくかを考える流れです。

スキルマップを作成して業務に必要なスキルを明確化する

スキルマップとは、社員のもっているスキルを可視化したものです。

スキルマップはロードマップの作成に必要なうえ、社内全体で不足しているスキルの把握、研修内容の検討などにも役立ちます。

スキルマップを作成する際は、まず業務に必要なスキルを分析して一覧にします。

そして、社員一人ひとりのスキルをまとめていくことによって、各業務に適した人材、各人のポテンシャルなどを分析できます。

HRBrainやCOCOREPOなどのスキル管理ツールを活用して、スキルマップを作成するのも一つの手です。

IT人材育成サービスを提供する企業3選

IT人材を育成したいと考えていても、社内にノウハウがなく内製化が難しい企業も少なくありません。

そこでコンサルティングや人材育成を専門とする企業のサービスを利用して、外部からサポートを受ける方法もあります。

以下では、IT人材育成サービスを提供する企業について紹介します。

アビームコンサルティング株式会社

名称	アビームコンサルティング株式会社
所在地	東京都千代田区丸の内1-4-1 丸の内永楽ビルディング
設立	1981年4月1日
事業内容	ITコンサルティング(IT戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守)　など

アビームコンサルティング株式会社は、戦略立案やシステム開発・導入などの領域でコンサルティングサービスを提供する企業です。

日本発の総合系コンサルティングファームでありながら、海外にも複数の拠点を設けてグローバルに事業を展開しています。

IT人材の育成サポート事業にも力を入れており、主に以下のようなステップで育成計画を進めています。

• ITスキル・人材像定義
• 人材スキル分析
• 人材育成計画策定

現状のスキルのスコアリングをもとに、目指すべき姿のギャップを可視化したうえで、ロードマップに沿って育成を進めていく点が特徴です。

また、OJTやOFF-JTなどの実行フェーズもサポートしており、計画の策定から実行までワンストップで支援を受けたい企業におすすめです。

株式会社NTTデータユニバーシティ

名称	株式会社 NTT・データ・ユニバーシティ
所在地	東京都目黒区駒場2-18-2
設立	2001年8月1日
事業内容	ITに関する教育・研修　等

株式会社NTTデータユニバーシティは、人材育成戦略の策定、教育体系の整備・診断、研修の内製化などのサービスを提供する企業です。

IT人材の育成においても豊富な実績をもっており、ロードマップの策定はもちろん、運用ガイドラインの整備までサポートしています。

人材育成体系の構築支援を活用すると、求められるIT人材像の定義やOJTなどの研修の体系化が可能です。

トレノケート株式会社

名称	トレノケート株式会社
所在地	東京都新宿区西新宿6丁目8番1号
設立	1995年12月6日
事業内容	IT 技術教育、ビジネススキル教育を中心とした人材育成

トレノケート株式会社は、ビジネス・IT・グローバルの分野に特化した人材育成や研修を提供する企業です。

ITトレーニングの質の高さが認められており、過去にはトレーニングアワードを何度も受賞しています。

AWS、Microsoft、Googleをはじめとする大企業からもトレーニングパートナーとして認定されているほどです。

IT人材の育成サポートを依頼する場合、目的に合わせて複数のコースが設けられており、以下のようなコースから選択できます。

• IT企画人材育成コース
• ITセールス人材育成 コース
• ITコンサルタント育成 コース

ほとんどのコースが1～2日で終了する短期集中型となっている点も特徴的です。

IT人材の育成に成功した事例

IT人材の育成に成功している企業は、独自の育成プログラムや研修制度を設けています。

なかには画期的な方法をとっている企業もあり、自社における育成プログラムを検討するうえでも参考になるはずです。

以下では、IT人材の育成に成功した事例について紹介します。

ダイキン工業株式会社

ダイキン工業株式会社では、社内に「ダイキン情報技術大学」を開設して、IT人材として必要なスキルを社員が幅広く学べるように整備しました。

具体的には、プログラミング、機械学習、AI応用などの学習が可能です。

新入社員からベテラン社員に至るまで、幅広い対象者に対してITスキルの向上を図っています。

同社は今回のプロジェクトによって、2023年までに約1,500人のAI人材を育成することを目標としています。

日清食品ホールディングス

日清食品ホールディングスは「DIGITIZE YOUR ARMS（デジタルを武装せよ）」をスローガンに掲げて、全社員のITスキルを高める取り組みをはじめました。

また、2020年度には企業内大学として「NISSIN ACADEMY」を立ち上げ、社員全体を対象とした研修のほか、各部門リーダー候補や経営者候補を選抜したうえでの研修も実施しています。

キリンホールディングス

キリンホールディングスは、2021年に社内従業員向けに「キリンDX道場」をつくりました。

「キリンDX道場」は、全社的なDXに向けて、DX人材を育成するプログラムとなっており、段階的な学習コースを設けています。

各段階に白帯（初級）、黒帯（中級）、師範（上級）と名称をつけ、社員のモチベーションを高める工夫にも取り組んでいます。

キリンホールディングスでは、DX人材について「事業の課題を見つけ出し、ICTを活用した課題解決策を企画・設計し推進できる人材」と定め、2024年までに1,500人の人材を育成すると発表しています。

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